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メーカー名 | 本体 | ヒート ポンプ |
タンク (缶体) |
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1年 | 3年 | 5年 | |
2年 | 3年 | 5年 | |
1年 | 3年 | 5年 | |
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2025年3月27日
エコキュートは自分で設置できる? DIYでできる条件と、してはいけないケースを解説!
省エネルギーと低ランニングコストを実現した高効率給湯器「エコキュート」。 環境にも家計にもやさしいすぐれた住宅設備として、導入にあたっては国の事業として補助金が出るなど強い後押しで普及が進んでいます。 さまざまなメリットのあるエコキュートですが当然デメリットもあり、そのうちの一つに初期費用の高さが挙げられます。 たとえば従来型のガス給湯器は導入の初期費用が20万~40万円程度とされているのに対し、エコキュートは本体価格30~70万円・設置工事費約15万円の合計45~85万円が相場の目安です。 上記のエコキュート導入費用は一定期間の稼働で充分償却できるものではありますが、補助金の支給を受けたとしてもある種のハードルになっていることは否定できません。 そこで少しでも安く設置するために工事をDIYすること、すなわち業者に依頼せず自分自身でチャレンジしようと考えるケースがあります。 ですが実際にエコキュートの設置をDIYすることは可能なのでしょうか。 本記事ではそんなテーマについて、実現するための条件と決してしてはいけないケースを解説します。 エコキュートの仕組みと装置の構成は? 本題に入る前に、エコキュートの仕組みとその装置の構成について概観しておきましょう。これらは設置に関して必要な技能や資格に直結する問題であるため、正確に理解しておくことが肝要です。 まず、エコキュートは電気のみをエネルギー源として稼働する製品ですが、単純に電熱を用いてお湯を沸かすわけではありません。 この点においても電気給湯器や電気ポットなどの機器とは異なる位置付けで、その仕組みとしては熱交換装置である「ヒートポンプ」の使用が特筆されます。 ヒートポンプとはエアコンの室外機と同様のもので、内部を循環する「冷媒」と呼ばれる気体で空気中の熱を集め、これを圧縮して温度を上昇させることによって水をお湯にするほどの高熱を得るというものです。 気体は加圧することで温度が上がる性質を巧みに利用したものであり、外気温をもとにして90℃ほどにまで冷媒の温度を高めることが可能です。 この熱を用いて最終的に60℃~90℃程度のお湯をつくり、「貯湯タンク」にためておくこともエコキュートの特徴的な構造といえます。 ヒートポンプでお湯をつくるのは夜間の電気料金が安い時間帯を前提としており、その間に貯湯タンクにためたお湯は日中に各所で設定した温度になるよう適宜水で割りながら給湯するのが基本的な流れです。 このことにより、エコキュートは少ないエネルギーで効率よくお湯をつくり、省エネと低ランニングコストを実現させる給湯器となっています。 エコキュートをDIYで設置することは可能? それでは次に、エコキュートを自分自身で設置する工事ははたしてできるのかどうかについて見ていきましょう。 結論からいうとエコキュート設置のDIY自体は可能です。専門業者でも工事は当然人力で行うことから、それと同等の知識と技能があれば不可能ではないのは自明の理です。 近年ではエアコンの取り付け工事費用を節約するため、設置を自身で行うための動画が配信されるなどDIYによる経費節減の潮流は無視できません。 しかしエコキュートの設置をDIYで行おうとする場合にはさらに注意すべき点があります。 それは「国家資格」の有無です。 エコキュートを設置するためには各種の国家資格が必要であり、DIYで工事そのものはできたとしても無資格での実施は法律違反となってしまいます。 そのため多くの場合ではエコキュート設置を自分自身で行うことは現実的ではないといえるでしょう。 エコキュートを設置するために必要な資格とは それではエコキュートを設置するには具体的にどのような資格が必要なのでしょうか。 実際にはゼロの状態からエコキュートを新規に設置するのか、あるいは従来使っていた給湯器から交換する形でエコキュートを導入するのかなどの施工条件によって必要資格は変わってきます。 特に旧機種がガスをエネルギー源としているタイプでは求められる知識も技能もさらに広くなるため、専門の資格を有する必要がある点に注意が必要です。 以下は各施工条件別に必要となる資格の一覧表です。 資格名/施工条件 第二種電気 工事士(国家資格) 排水装置 主任技術者 ガス機器 設置スペシャリスト 液化石油ガス整備士(国家資格) エコキュートの新規設置 〇 〇 - - エコキュート同士の交換 〇 〇 - - ガス給湯器からの転換 〇 〇 〇 〇 電気給湯器からの転換 〇 〇 - - このようにエコキュートの設置には最低でも2つの資格が、そしてガス給湯器からの機種転換では民間資格を含む4種もの資格が必要となることがわかります。 次にそれぞれの資格について、概要を見ていきましょう。 第二種電気工事士 第二種電気工事士は低電圧の設備や小規模な屋内配線の工事を行うことができる国家資格です。 具体的には600v以下で受電する電気設備の工事が対象で、照明・コンセント・エアコンなど家庭用で用いる範囲をカバーしエコキュートもこれに含まれます。 エコキュートの設置ではリモコンなどの装置を配線する必要があるためこのような電気工事は必須であり、第二種電気工事士の資格なしに正式な作業を行うのは困難であるといえるでしょう。 排水装置主任技術者 排水装置主任技術者は排水装置に関わる工事の計画・施工・メンテナンスまでを一貫して行うことのできる専門資格です。 国家資格ではありませんが一般家庭や工場などからの排水を下水道へと適切に誘導するために不可欠な工事を管掌する資格であり、社会インフラの面からも高い重要性を持っています。 エコキュートは給湯器であることから配管工事が必須であり、したがって排水装置主任技術者の資格も求められます。 ただしこの資格は設置作業者全員が有している必要はなく、工事事業者のうち最低1名の有資格者がいることを条件としています。 ガス機器設置スペシャリスト ガス機器設置スペシャリストはその名のとおり、ガス機器の設置や撤去の際に必要な工事について専門的かつ高度な知識と技能を有することを証明する資格です。 国家資格ではなくガス機器設置技能資格制度運営委員会によって制定されており、法定資格範囲以外のガス機器設置においてガス管との接続を可能とするものです。 エコキュートは電気のみで稼働するため配線と配管の工事がメインとなりますが、特に従来機種がガス給湯器であった場合には撤去のためのガス管関連の作業が不可欠なため、このようなガス機器に関連する資格が必要となります。 液化石油ガス整備士 液化石油ガス整備士はガス設備工事の不備に起因する災害を未然に防止するための、硬質管とガス栓の接続など特別な作業技能を有する専門資格です。 これは国家資格であり、特にガス給湯器を撤去する際には必須であることが2007年の法改正によって定められました。 エコキュートの工事では従来機種がガス給湯器である場合の撤去に必要であることから、専門業者にとっても重要な資格の一つです。 この資格の保持者は災害発生防止に関わる作業で特に重要なものに従事することが求められ、不可欠な高度専門職であるといえるでしょう。 もしも無資格でエコキュートを設置した場合は? これまで見てきたように、エコキュートの設置には国家資格を含む専門的な資格が必要であることがわかりました。 では、仮に資格を持たずにエコキュートの設置工事をDIYで行って法律に違反した場合にはどうなるのでしょうか。 エコキュートの設置のみで見た場合でも、「電気工事士法」違反により30万円以下の罰金または1年以下の懲役という厳しい罰が科されます。 言い換えればこの工事は不備によって火災などを引き起こすおそれがあり、それだけの危険を伴うことから高度な専門技能と知識が必要とされるものです。 そのため、DIYというスタンスであっても無資格でのエコキュート設置は絶対にやめておきましょう。 エコキュート設置のDIYをおすすめしないその他の理由 無資格でエコキュートを設置すると法律に抵触して罰金または懲役を科されることがわかりましたが、他にもおすすめしない現実的な理由があります。 たとえば前述したすべての資格を有していて法的には設置が可能な立場であったとしても適用される条件として、以下に2つの項目を挙げました。 トラブルの際の補償がないこと DIYでエコキュートを設置する場合、もし必要な資格を保持していたとしてもトラブルがあった場合はすべて自己責任となります。 専門業者に依頼した場合と大きく異なるのがこの点で、補償がないというリスクを負うことを十分に把握しておくことが重要です。 また、エコキュートの設置には貯湯タンクといった大型の装置を運搬・据え付けする必要があり、一人で実施するにはさまざまな困難が伴う点もネックになるでしょう。 当然ながら作業中の事故や負傷に対しても自身で対応しなくてはならず、多くの危険性を伴います。 専用の道具や器材・資材の調達問題 エコキュートの設置には多くの専用道具や器材、あるいは資材が必要となります。 日曜大工で使うような道具もありますが、配管のため壁に穴を開けたり、貯湯タンクを設置するために地面を掘ってコンクリ基礎を打ったりするのには相応の器材がなくては不可能です。 DIYでエコキュートを設置する場合にはこのような道具・器材・資材をどのように調達するかという問題があり、購入するか部分的にリースを利用するか、あるいは伝手を頼って借り受けるかといった手段が考えられます。 しかしいずれも専門家が使用するものであり、一般的なDIYの範疇を超える規模になると考えてよいでしょう。 まとめ 最後まで記事をご覧いただきありがとうございました。 この記事ではエコキュートをDIYで設置すると仮定したとき、必要となる資格や伴うリスク、または器材・資材の調達問題などについて解説しました。 結論からいうとたとえ資格を保有していたとしてもDIYでエコキュートを設置することはおすすめできず、実現したとしてもむしろ専門業者に頼むより高額になって節約とはならない可能性が高いといえるでしょう。 何よりも安全のためにも、エコキュートの設置は生業として行っているプロフェッショナルに依頼することが推奨されます。 1998年に創業した「エコパパのお店」は、エコキュート設置の専門店です。 関東・関西・中部・中四国・九州の各エリアに拠点を持ち、地域に寄り添った迅速・丁寧なサービスでこれまでに20,000件以上の施工実績を有しています。 エコキュートの設置や買い替えなど、関連する設備の施工についてご検討中のことがございましたら、ぜひお気軽にお問い合せくださいませ。
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2025年3月27日
エコキュートを支える「基礎」とは? 重要な役割を果たす2種類の基礎を解説!
2001年、暖房機器メーカーのコロナから世界初の「エコキュート」が発売されました。 エコキュートは電気のみをエネルギー源として稼働し、熱交換装置であるヒートポンプの作用でお湯をつくることから「家庭用ヒートポンプ給湯器」という正式名称を持っています。 エコキュートの名前自体は愛称でもあり、登録商標としては2002年に関西電力によって登録されたものです。 省エネルギーかつランニングコストにすぐれた給湯器として、同2002年に前年度分(平成13年度)の省エネ大賞・経済産業大臣賞を受賞しました。 世に登場してからまだ24年ほどと歴史の新しい電化製品ではありますが、2025年春には累計出荷台数が1,000万台を超えると見込まれるヒット商品となっています。 導入にあたっては国の事業として補助金が支給されるなど手厚い後押しがされていることもあり、今後ますますの普及が期待される給湯器です。 そんなエコキュートですが、装置全体としては大がかりで重量のある設備を設置する必要があるため、工事には土台となる「基礎」が非常に重要な役割を果たします。 本記事ではエコキュートを支える縁の下の力持ちといえる2種類の基礎を取り上げ、その概要や工事の流れ、あるいは費用などについて解説します。 エコキュートはどんな構造の給湯器? エコキュートの基礎について触れる前に、そもそもどのような構造の給湯器であるのかをおさらいしておきましょう。 エコキュートがヒートポンプの作用を用いて電気のみで稼働することは先に述べたとおりですが、電気で動くとはいっても電気温水器や電気ポットなどのように電熱でお湯を沸かすわけではありません。 エコキュートがお湯をつくれるのはヒートポンプが持つ熱交換の作用によるもので、それには「冷媒」と呼ばれる気体が重要な働きをしています。 エコキュートのヒートポンプ内部には冷媒として二酸化炭素が循環しており、まずはこれを空気中の熱で温めます。 そして圧縮すると温度が上昇するという気体の性質を利用して圧力を加え、90℃ほどにまで冷媒の熱を高めて水に移していくことで最終的にお湯を得るというのがエコキュートの大まかな仕組みです。 水に熱を移した後の冷媒は膨張弁を通すことで逆に開放され、温度が下がるため再び空気中の熱を吸収しては圧縮・温度上昇のサイクルを繰り返します。 このような熱交換の原理は冷蔵庫や冷暖房に用いられているものと同じで、かつては冷媒にフロンが使われていましたが環境配慮から二酸化炭素を利用しているのがエコキュートの特徴の一つです。 また、エコキュートは「貯湯タンク」にお湯をためておき、これを水で割りながら分配する運用法も独特です。 エコキュートは電気料金の安い夜間の時間帯にヒートポンプを稼働させることを前提に設計されており、そのため少ないエネルギーで効率よくお湯を得ることが可能です。 そして前述したように貯湯タンクにためたお湯を無駄なく配分することから、省エネルギーと低ランニングコストの両立を可能とした給湯器となっています。 エコキュートの基礎とは? これまで見てきたように、エコキュートは「ヒートポンプ」と「貯湯タンク」というそれぞれのユニットを含む複合的な構成の設備であり、これらは屋外に設置されるパターンが多いといえます。 ヒートポンプはちょうどエアコンの室外機をイメージするとわかりやすい外見とサイズ感ですが、貯湯タンクに関しては大きいものだと満水時に400㎏~500㎏にもなる重量級のユニットです。 このような重さを支えつつ水やお湯が配管内を正確に流れるためには水平に設置する必要があるため、しっかりとした土台が必要となります。 そうしたベースが「基礎」であり、これはエコキュートのみならずビルや住宅といった建造物全般に必要不可欠なものです。 基礎の種類 エコキュートを設置するための基礎としては、厚さが10㎝以上かつ縦横が80㎝以上のコンクリートスペースを必要とします。 逆にいうと設置箇所に軒下の犬走りや敷地に関わるコンクリ打設などがあればこれを充当することができ、新たに基礎を設ける必要がない場合もあります。 しかし専用の基礎を打つことは一般的な工事となるため、どのようなものであるのかを確認しておきましょう。 以下、2種類の基礎について解説します。 打ち基礎 エコキュートを設置するための基礎として一般的なものの一つ目は「打ち基礎」です。 これは鉄筋を組み込んだ型枠にコンクリートを流し込むことで強靭な専用土台をつくるもので、住宅の基礎とも原理的にはよく似ています。 設置場所の状況に応じて現地で施工することから「現場打ち」とも呼ばれています。 ただしコンクリートの敷設には地面を掘り下げて砕石を敷き詰め地盤を安定させたり、流し込んでから完全に硬化するまで時間がかかったりするため、大がかりな工事となるのが特徴です。 エコキュートは建築基準法で定められた規格のボルトで基礎に固定する必要があり、打ち基礎はそうしたアンカーボルトをコンクリートベース本体に打ち込めるため高い強靭性を獲得します。 また、新規の場合はエコキュートの機種に合わせていわばカスタマイズする形で専用基礎をつくるため、無駄な構造がなくすっきりと美しい外観になるメリットもあります。 特に設置するスペースに限りがある場合には空間の有効利用にも貢献する施工法といえるでしょう。 エコベース もう一つは「エコベース」と呼ばれ、あらかじめ土台のコンクリートブロックと固定用の金具が一体化した専用ベースの既製品です。 打ち基礎に比べて設置が簡易で価格も安いため、施工時間と費用の面で大きなアドバンテージのあるアイテムです。 ただし既製品であることからサイズには制限があり、汎用性を高めてさまざまな機種を設置できるよう大きめに設計されていることが多いといえます。 そのためエコキュートを設置するためのスペースがハードルとなってエコベースを使用できなかったり、貯湯タンクは据え置けるもののエコベースはサイズオーバーになったりする事態も想定されます。 また、地盤がゆるい場所には用いることができないなどの弱点もあるため、安さと施工の早さを踏まえても一長一短といえるでしょう。 基礎工事の流れと費用の目安は? エコキュートを設置するための2種類の基礎を見てきましたが、具体的にはそれぞれどのような手順で設置し、工事にはいくら位の費用が必要なのでしょうか。 以下に大まかな工事の流れと費用感を見ていきましょう。 打ち基礎の工事手順と費用目安 打ち基礎の工事手順は、おおむね以下の通りです。 まずは設置する貯湯タンクのサイズに合わせて、基礎を打つべきスペースの分で地面を掘り下げます。 そしてそのスペースに木枠をはめて鉄筋を組み、コンクリートを流し込むための外枠と芯を作成します。 さらに地面には砕石を敷き詰めて圧力をかけ、地盤を安定させることも不可欠な手順です。打ち基礎のコンクリートは地面の上に直接流し込むのではなく、こうした砕石を敷き詰めた上に施すのが一般的です。 いわば基礎を打つための基礎で、こうすることによってしっかりと揺るぎのない基礎を設けることが可能となります。 そしてコンクリートを流しいれて表面を平らにならし、硬化を待ちます。 ただしコンクリートが完全に固まるまでには時間がかかり、おおむね一週間ほどを目安にするのが一般的です。 打ち基礎工事の費用は3万円~5万円程度が相場とされていますが、状況によっては価格が加算されることもあり、想定よりも高額になるケースがある点に注意しましょう。 エコベースの工事手順と費用目安 エコベースの大まかな工事手順は以下の通りです。 まず、設置すべき地面に砂利を敷くかあるいはコンクリートを流し入れて地盤の安定と水平を確保します。コンクリートを用いた場合には硬化を待って作業を再開するのは周知のとおりです。 そしてエコベースのブロックをその上に設置し、枠の役割を果たすプレートを取り付けます。その後アンカーボルトを打ち込んでモルタルを流し入れ、ブロックの間にコンクリートを充填して表面をならします。 コンクリートを使う場合には固まるまでの時間が必要なことは先に述べた通りですが、エコベースは使用するタイプと施工の状況次第では一日で工事が完了する場合も珍しくありません。 エコベースにもさまざまなタイプがあり、枠のプレートをスライドさせられるものやブロックを積層していくものなど、作業工程を削減する多くの工夫が施されています。 またあらかじめ凍結防止剤を部材に含んだものもあり、寒冷地での使用にも配慮されています。 エコベースを用いた基礎工事の費用は1万円~3万円が相場とされ、打ち基礎に比べて大幅に安くなるケースもある点が大きなメリットです。 まとめ 最後まで記事をご覧いただきありがとうございました。 この記事ではエコキュートを構成する貯湯タンクなどを設置するための基礎について、一般的に用いられる2種類の概要とその工事手順、そして費用相場について解説しました。 エコキュートに限らず住宅やビルなどの建造物では地面にしっかりと建って揺るぎないことが大前提であり、そのためには適切な施工法で充分な強度が担保された基礎の存在が不可欠です。 普段は目に見えにくい部分ではありますが、文字どおり縁の下の力持ちとしてエコキュートを支えている基礎について、その役割を把握しておくことは大切なポイントといえるでしょう。 エコキュートは多くのメリットがある反面、導入における初期費用の高さがネックとなる場合が多いため、本事業のような大きな補助は普及を後押しする強力な原動力になっているといえるでしょう。 1998年に創業した「エコパパのお店」は、エコキュート設置の専門店です。 関東・関西・中部・中四国・九州の各エリアに拠点を持ち、地域に寄り添った迅速・丁寧なサービスでこれまでに20,000件以上の施工実績を有しています。 エコキュートの設置や買い替えなど、関連する設備の施工についてご検討中のことがございましたら、ぜひお気軽にお問い合せくださいませ。
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2025年3月27日
給湯省エネ2025事業とは? お得な補助金事業を解説!
地球規模での環境保全は喫緊の課題の一つであり、そのうち省エネルギーの実現による貢献はもはや人類共通の取り組みといっても過言ではありません。 特に化石燃料の採掘と燃焼に伴う温室効果ガスの発生を低減するため、再生可能エネルギーを産業や生活に用いる工夫が日進月歩で進んでいます。 このような施策は個人レベルでもすでに周知されているように、こまめな節電や節水といった積み重ねが奨励されています。 なかでも家庭生活でもっとも多くのエネルギーを消費する給湯関連の営みについて、クリーンエネルギーを用いた高効率給湯器の普及が進んでおり、その一つが電気で稼働する「エコキュート」です。 エコキュートは少ないエネルギーで効率的にお湯を得ることができ、しかもランニングコストにすぐれた給湯器として設置にあたっては国や自治体の補助が出るなど、導入が強く後押しされています。 本記事ではそんな高効率給湯器導入を補助する「給湯省エネ2025事業」について、エコキュートにはどのような制度が適用されるのかを解説します。 エコキュートとはどんな仕組みの給湯器? はじめに、エコキュートとはそもそもどのような仕組みの給湯器であるのかをおさらいしておきましょう。 一般にエコキュートについて説明する際に、「空気中の熱を利用」してお湯をつくるといわれることがあります。しかし外気温の熱でお湯を沸かすことができないのは自明の理であり、もう少し補足説明が必要です。 エコキュートが空気中の熱を用いるというのは、熱交換装置である「ヒートポンプ」の内部を循環している「冷媒」という気体をまずは外気で温めることに由来しています。 気体には圧縮すると温度が上昇するという性質があり、冷媒を加圧することで90℃ほどにまで高めることが可能です。 こうして得た熱を水に伝えることによって、エコキュートは60℃~90℃のお湯を得られる仕組みになっているのです。 気体は逆に開放することで温度が下がる性質も持っていることから、水に熱を伝えた後の冷媒は膨張弁を通すことで熱を下げ、再び空気中の熱を集めて循環を繰り返します。 これが「空気中の熱を利用」するというエコキュートの基本的な仕組みです。 また、ヒートポンプでつくったお湯は「貯湯タンク」にためておき、これを必要に応じて水で割りながら給湯するシステムとなっている点も特徴的です。 ヒートポンプは電気代の安い夜間に稼働することが前提のため、極力消費エネルギーを抑えた運用によって効率よくお湯をつくって分配することですぐれたランニングコスト性能を実現しています。 給湯省エネ2025事業とは? エコキュートの導入にあたって補助が出る場合のあることを先に述べましたが、文字どおり国を挙げての取り組みがなされています。 そのうちの一つが「給湯省エネ2025事業」で、高効率給湯器の導入支援を実施する経済産業省資源エネルギー庁主導の事業です。 正式名称を「高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金」といい、令和6年度補正予算として580億円が計上された一大補助制度です。 対象となる高効率給湯器は「ヒートポンプ給湯器」「ハイブリッド給湯器」「家庭用燃料電池」の3種で、このうちヒートポンプ給湯器がエコキュートのことを指しています。 補助を受けられるのは戸建て住宅・共同住宅を問わず、新築またはリフォームにおいて一定の条件を満たした機種の導入に適用されます。 またエコキュートの購入や工事ばかりではなくリースの申請区分も対象となるため、幅広いスタイルで導入を後押しする制度といってよいでしょう。 ただし申請区分と設置する住宅の種別によって補助を受けられる対象者が異なる点には注意が必要です。 以下に書き出すと、 【購入・工事】 新築注文住宅……住宅の建築主 新築分譲住宅……住宅の購入者 既存住宅(リフォーム)……工事発注者 既存住宅(購入)……住宅の購入者 【リース】 新築注文住宅……給湯器の借主 新築分譲住宅……給湯器の借主 既存住宅(リフォーム)……給湯器の借主 となっています。 購入・工事では新築でも既存住宅でも主体がどこであるかによって受給対象が異なる一方、リースではいずれの種別でもすべてエコキュートの借主が対象となっています。 ただし前年度の同じ事業で補助金の給付を受けた場合には、給湯省エネ2025事業は適用されない点に注意が必要です。 具体的な補助金の額は? それでは上記の事業について、エコキュートの導入にはいくら位の金額が補助されるのでしょうか。 ヒートポンプ給湯器(エコキュート)に対する補助額は1台につき基本額が6万円です。 補足するとハイブリッド給湯器では1台あたり8万円、家庭用燃料電池は1台あたり16万円で、上記3種別について戸建住宅ではいずれか2台まで、共同住宅等ではいずれか1台までとなっています。 また、給湯器の持つ性能の違いによって加算額が設定されており、所定の金額を上乗せした補助金が支給されるケースもあります。 エコキュートに関する性能別の加算額と加算要件は以下の表の通りです。 要件名 加算金額 要件内容 A要件 4万円/台 インターネットに接続可能な機種で、翌日の天気予報や日射量予報に連動することで、昼間の時間帯に沸き上げをシフトする機能を有するものであること。 B要件 6万円/台 補助要件下限の機種と比べて、5%以上CO2排出量が少ないものとして、aまたはbに該当するものであること。 (a.2025年度の目標基準値(JIS C 9220 年間給湯保温効率または年間給湯効率(寒冷地含む))+0.2以上の性能値を有するもの、または、b.おひさまエコキュート) A要件+B要件 7万円/台 上記A+Bの要件内容 (「給湯省エネ2025事業」Webサイトより) このように、エコキュートの導入にあたっては最低で6万円、最大で13万円という額の補助を受けることが可能で、初期費用の高さというハードルを大きく下げて設置を後押しする制度であることが理解できます。 また、エコキュートの設置以前に他の給湯器を使用していた場合、その撤去にあたっても補助金が加算されます。 電機蓄熱暖房機を撤去する場合には1台あたり8万円で上限は2台まで、電気温水器を撤去する場合には1台あたり4万円で上限は高効率給湯器導入の補助を受ける台数分です。 このように、機種変換にかかる費用負担を極力抑えられるように配慮された、非常に手厚い補助であるといえるでしょう。 補助に際してのエコキュートの性能要件は? エコキュートの導入にあたっては戸建や共同住宅、新築やリフォーム、あるいは購入・リースにおよぶあらゆる状況で手厚い補助を受けられることがわかりました。 しかしどのような機種であっても補助対象になるわけではなく、一定の性能要件を満たすことが不可欠です。 具体的には省エネ製品の普及推進を目的として省エネ法(「エネルギーの使用の合理化等に関する法律」)で定められた「トップランナー制度」において、2025年度の目標数値として設定されたエネルギー消費効率の基準値を上回る製品であることとされています。 このトップランナー制度はエコキュートだけではなくあらゆる機械機器に適用されており、エネルギー消費効率にもっともすぐれた製品の性能および将来的な技術進歩の見込みを踏まえて独自に策定されています。 たとえば乗用車・エアコン・照明器具・テレビ・冷蔵庫・ストーブ等々をはじめ、さまざまな家電製品も対象です。 以下に同制度が定める、エコキュートに求められる2025年度の性能要件を表で見てみましょう。 エコキュートの2025年度トップランナー制度性能要件 区分名 A B C D E F G H I J 想定世帯 少人数 標準 貯湯缶数 - 一缶 多缶 貯湯容量 - 320L未満 320L以上 550L未満 550L以上 - 仕様 一般地 寒冷地 一般地 寒冷地 一般地 寒冷地 一般地 寒冷地 一般地 寒冷地 2025年度目標基準値 3.0 2.7 3.1 2.7 3.5 2.9 3.2 2.7 3.0 2.7 一方、太陽光発電の余剰電力を利用して稼働する「おひさまエコキュート」については、上記の目標基準値に満たないものでも補助の対象になるという特例措置が設けられています。 これも再生可能エネルギーを活用することで国内総体としてのカーボンニュートラルに貢献していることが主な理由で、状況によって補助を受けられる可能性が広がるためどういった機種を設置するのかよく把握しておくことが肝要です。 まとめ 最後まで記事をご覧いただきありがとうございました。 この記事では給湯省エネ2025事業において、エコキュートの導入にあたって支給される金額やその条件、または適用される機種の性能要件などを表を用いて解説しました。 これまで見てきたようにエコキュートの導入は国を挙げて推進されている一大事業であり、環境保全に大きく貢献することとすぐれたランニングコスト性能から家計負担を低減する給湯器としてますます注目度が高まっています。 エコキュートは多くのメリットがある反面、導入における初期費用の高さがネックとなる場合が多いため、本事業のような大きな補助は普及を後押しする強力な原動力になっているといえるでしょう。 1998年に創業した「エコパパのお店」は、エコキュート設置の専門店です。 関東・関西・中部・中四国・九州の各エリアに拠点を持ち、地域に寄り添った迅速・丁寧なサービスでこれまでに20,000件以上の施工実績を有しています。 エコキュートの設置や買い替えなど、関連する設備の施工についてご検討中のことがございましたら、ぜひお気軽にお問い合せくださいませ。
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